昨年７月の記事にて
をアップさせていただきました。
給与を上げたい。
誰もが漠然と考えることではあります。
ただ、具体的にステップアップしていく人は、漠然とは考えていません。
現状を把握し、できる行動に優先順位をつけて積極的に環境を変えるべく動かれています。
個々のキャリアにおける収入アップに関しては、マクロ環境よりも自分の属する業界や企業、職種などのコミュニティが関連性が高い点は変わることはございません。
ただ、私達が属する日本市場における給与状況の実態や動向を把握しておくことも必要なため、簡単に記述させていただきます。
まずは年収分布の実態です。
「あなたはどの年収レンジにいて、どこを目指したいのか？」
現状から極めて現実的に捉えることが肝心です。
年収８００万円以上は、男性の場合は全体の１３％に属する方々です。
女性の場合は大変厳しい状況で、全体の２％という状況です。
男女別格差は、年齢が高くなるほど顕著です。
平均年収の推移としては、一貫して下落傾向を継続しており、何らかの産業変革がない限りは上向き傾向への道のりは厳しい状況かも知れません。
個々の給与変動には、下記３点が考えられます。
①給与総額全体のアップ
日本の給与総額は約２００兆円。
この規模を拡大すること、要するに配分原資そのものを拡大すること。
（経営では売上アップということになります）
②富の分配ルールの変更（給与分布図の割合の変更）
これはやはり、中間層のレンジを上げるという微調整になるかと思われます。
個人でできることはなく、制度変更やセーフティネットによる富の分配ルールの変更となります。
（経営ですと、労働分配率の微調整ということになります）
実際は税制や社会保険料の料率改正を通じた、税収・社会保険料収入総額のコントロールといった年収分布をもとに実施されています。
（但し、日本の構造上の問題によって、全て税収入の観点から富の配分がコントロールされるため、個々の条件が等しく上がることは不可能といえます／その分、税率や社会保険料が上がるなど、手取り収入の下落基調は非常に強い圧力といえます）
③キャリアに計画を持つ（成長戦略を持つ）
ここだけは、個々のビジネスパーソンが考え、取り組むことが可能です。
まずは、以下の現実を直視することが大切です。
・業界別の平均給与は異なる（公平性のルールなどない）
業界展望（成長性）をよく考え、自分の適性と業界の成長性がマッチする分野を戦略的に考えていく必要があります。
また、収益モデルをしっかりと理解し、テクノロジー革新によっても揺るがない専門性を有する業界や職種を選び抜くことも大切です。
グローバル化による競争ルールの変更にも気を配る必要もあります。
また、高齢になった場合に業界内でのスキルが通用するのか、といった長期視点で自分のキャリアをイメージしていく必要もございます。
・職種による給与の違い
経験を経るとある段階で急に上がるタイプや、年齢を経ると劣化していくタイプの職種。
難易度の高い資格により守られるタイプ、長時間労働競争を強いられる職種。
高度な地頭で勝負する職種。専門性の高さと属人的な慣習により個の力で条件を上げていける職種。
望むキャリアに応じて、自己研鑽の方法が異なります。
自分が携わっている職種と自己研鑽の方法が間違っているビジネスパーソンも多いため、一度自分の属する業界・職種と自己研鑽方法（自己投資）について見直してみることも大切ではないでしょうか。
・事業主側に移行する
事業規模や経費（給与を含む）をコントロールする側に回ること。
税制に対しては、最も効果的な手段といえますが、能力次第でキャリアに大きなダメージとなる可能性もあります。
将来的に独立を目指して、有効なキャリアを積んでいくという戦略もありではないでしょうか（自分の能力に応じて、適切な独立分野を決めていき、専門能力を磨くなど）。
ビジネスの世界ですから、高い給与を得るためにはそれだけの努力や工夫が必須です。
ただ、最も重要なことは、自分の環境に応じた成長戦略をしっかり持つことに尽きます。
方向性やポジショニングが重要ということです。
もし、ご自身のキャリアの方向性を真剣に考えてみたい方は、お気軽にご相談いただけますと幸いです。
（＊１時間の無料面談でのキャリア・コーチングを行なっております）